ようこそ、日本港湾経済学会中部部会のHP

日本港湾経済学会中部部会は、中部地区の港湾に関する諸問題を中心とする調査研究を行っています。

 

     ◆ トップ    学会について   活動内容   研究報告    事務局 

TOPIX

会長あいさつ

R01.8.16
 中部部会を開催しました
 ニュースレター(No.19号)


ニュースレター

ニュースレター(No.18号)PDF1043KB

ニュースレター(No.17号)
PDF1003KB


ニュースレター(No.16号)
PDF901KB

ニュースレター(No.15号)
PDF702KB

ニュースレター(No.14号)
PDF1,265KB

ニュースレター(No.13号)
PDF1,051KB

ニュースレター(No.12号)
PDF883KB

ニュースレター(No.11号)
(PDF 776KB

ニュースレター(No.10号)
(PDF 97KB

ニュースレター(No.9号)
(PDF 732KB

ニュースレター(No.8号)
(PDF 567KB



港湾研究執筆要領について

年会費納入のお願い


日本港湾経済学会(リンク) 

DSCN0126








                 日本港湾経済学会中部部会
                       会長   大島 俊一

国際的な動向の下で巨大な物流及び運輸関連業種間でのグローバル統合化が推進している。今この業界が高度情報通信網を整備したIT機器の活用と共に長年培ってきた国内外の運輸ビジネスのノウハウを積極的に24時間365日無休の陸海空の国際的輸送ネットワークを進化させながら、生産・販売・消費そしてリサイクル事業にまで経営戦略を拡大し、既存の業態を根底から見直して真に国際競争力のある永続的企業経営を全世界的に構築し始めているのである。その目指すべき21世紀の経営形態を「高付加価値追求型オンリーワン経営」であると提唱している。わが国の貿易振興の拠点としての港湾と空港の存在が、21世紀に入り既存の地域経済や都市計画にまで緊密に連携し、またその本源的な巨大な影響力を利用促進することで、地域産業を再生するという図式が、漸くわが国の基本施策として実現してきているのである。

世界を概観すれば、広域交流を視野にした空港・港湾・高規格道路・そして鉄道体系の整備であり、それらをリンクした高度大量輸送体系及びその基盤整備としての中枢貿易産業基地建設への着実な推進が今実行されているのである。

 当学会としては、こうした視座で一連の物流体系の中の「港湾」、特に名古屋港の発展に対して微力ながら貢献していきたいと願っている。

 思えば、私と名古屋港研究の付き合いは井関弘太郎先生から「経営関係の教員がいないので大島君入ってくれないか」と言われたことから始まる。それは30年前の話である。「僕は色々やってきたがNY&NJ Port Authorityだけは研究できなかった。それを君にやってもらいたい」とも言われた。二つばかり論文に書いたが、やはり現地を視察しなければと努力したが、実現するまでに10年を要した。これを機会に翌年から10日から2週間掛けて、欧州、中国、東南アジアを回り世界の著名な空港や港湾そして企業各社やEU本部で経済部長までも会うという視察を実現した。

 世界の動向を自分の眼で確かめることが出来たことで、物流・流通チャンネル及び情報ネットワーク、環境、都市計画などの方向性を感じ取ったことと併せて、わが国の法整備動向を検討しながら研究を進めてきたが、その間、中部地域での空港問題やグリーン物流推進会議などにも参画する機会があり、今日に至っている。それだけに、総取扱貨物量、貿易黒字額日本一を継続している名古屋港の将来に対して何か自分として微力ながら役立ちたいと考えている。とはいえ、学会会員や支援者の方々、名古屋港管理組合職員など、多数の協力があってこその学会。歴代の会長と同様のご支援とご協力を心よりお願いする次第である。

日本港湾経済学会中部部会事務局
(名古屋港管理組合 企画調整室 調整担当内)
TEL
052-654-7904 FAX052-654-7997 

アクセスカウンター